拉致監禁は霊感商法と同じ

先日ある方と話をしたところ、その方は信者ではないのですが、家庭連合の信者の拉致監禁被害のことをよくご存じで、「あれは霊感商法そのものだ」とおっしゃっていました。
脱会屋や反対牧師が、信者の親をおどかして、拉致監禁しなければ取り戻せないとそそのかして、高額の報酬をとり、あげくの果てに本人の人格が破壊され、家族関係も破綻に至るという、おそろしいビジネスだというわけです。

言われてみると、その通りです。そこで、先日の東京地裁の解散命令で定義された霊感商法、高額献金を、拉致監禁に当てはめてみました。
すると、恐ろしいほど合致することがわかります。

1. 入信・脱会時における心理的状況の比較
まず、霊感商法と拉致監禁のそれぞれにおいて、対象者の状況は、下記の通りです。
【霊感商法】
入信前の人が、自身の健康や将来、あるいは家族の不幸といった「困難な事情」を抱え、判断力が低下していると言います。
【拉致監禁】
信者の親や親族が、メディアなどの影響で「子供がマインドコントロールされている」といった強い不安や恐怖を感じ、心理的に追い詰められた状態を指します。

2. 不安を煽る手法の類似性
次に、両者がどのようにして相手に特定の行動（献金や脱会）を迫るのか、その手法の共通点が下記の通りです。
【霊感商法】
教理に関連させて「先祖の因縁」や「家系の不幸」などの深刻な問題が原因であると強調し、それらを解決するためには「献金が必要である」と執拗に繰り返し説得を行います。
【拉致監禁】
脱会屋や反対牧師らが、親族に対して「家庭連合は反社会的団体である」「子供はマインドコントロールされている」「放っておけば一生抜け出せない」といった言葉で恐怖を煽ります。そして、救出のためには「多額の費用（謝礼）を支払って専門家に依頼すべきだ」と勧誘します。

3. 被害の状況
【霊感商法】
借財などによって原資を捻出し、本人や近親者の生活維持に重大な支障が生じるような献金等を繰り返し行わせるおそれがある状況が認められると言います。
【拉致監禁】
拉致監禁の結果としては、親が子どもを拉致監禁し、PTSDなどの被害を与え、親子関係の破壊が生じ、さらに親にも多額の金銭的被害が生じました。

結論として、霊感商法が「不安を抱える人の心理を利用して献金をさせる行為」であるならば、強制的な拉致監禁を伴う脱会説得もまた、「家族の不安を利用して高額な費用を取り、本人の意志を無視して監禁・説得を行う」という点で、全く同じ構造です。
もし、家庭連合の解散命令の根拠に、霊感商法をあげるのであれば、拉致監禁のことについても触れるべきです。

しかし東京地裁も東京高裁も、文部科学省もマスコミも、一切この問題については言いません。自分たちにブーメランが返ってくることがわかっているからです。
このような不公正な裁判は、直ちに改められるべきです。

動画はこちら
https://youtu.be/cXnIQvuAFZs