マインドコントロールは根拠のない差別的概念

UPF-Japanの魚谷俊輔事務総長が、マインドコントロールについて、平和大使協議会の月刊誌「世界思想」に寄稿しました。
魚谷氏は、「間違いだらけの「マインドコントロール」論」という本を出版しましたが、その内容に関するインタビュー記事です。
魚谷氏は、10年以上前から個人ブログを立ち上げて、「マインドコントロール」という概念が、いかに差別的で根拠のないものであるかを立証してきました人です。以下、記事を要約します。

昨年７月の安倍元首相の暗殺事件後に、家庭連合に対してマスコミの批判報道が集中し、その中でマインドコントロールやカルトという言葉がメディアを賑わし、大衆に広まっていきました。
このマインドコントロール言説というものは疑似科学であり、科学的に全く立証されていません。
昨年12月に成立した、いわゆる「救済新法」では、「マインドコントロール」という言葉そのものは入りませんでしたが、「配慮義務」が盛り込まれ、この中にマインドコントロール言説を前提にしたような概念が紛れ込んでしまいました。
安倍元首相の暗殺後、宗教的な理念や動機にもとづいて社会貢献を行う団体は、国内外を問わず多数存在しており、それらは尊重されるべき存在です。
しかし、「マインドコントロール」や「カルト」などの言葉によって、そのような宗教な理念を揶揄したり、軽視するような風潮が広がってしまいました。
国際社会では、宗教は尊重されるべきものであり、信教の自由を侵害することは、民主主義の根幹を侵害することだと考えられています。

マスコミや行政が、マインドコントロールなどという疑似科学にまどわされないよう、家庭連合の信者である私たちも、正しい認識を伝えていく必要があると思います。