2026年6月
退職した後も奉仕を続ける教会長新着!!
家庭連合の教会長たちは、解雇されても信者の家を訪問し、礼拝をし、信者のために生きています。本当に頭が下がります。
世間で流布されているような、信者を脅して献金させるみたいな姿勢は全くありません。
私たちも、崩れずに信仰の道を歩んでいきます。
家庭連合の被害者とは？新着!!
家庭連合の解散命令の根拠とされた民事訴訟の原告の半数は拉致監禁の被害者でもあります。
私は信者として献金もしましたが、強制されたことがありません。
被害者と言っているのは、どういう方々なのでしょうか。
私はそういう方々とも話をしてみたいと思います。
宗教法人法第81条は憲法違反 解散命令に、裁判所の権限が強い非訟事件手続法は適さない新着!!
解散命令において裁判所に過度な権限を与える非訟事件手続法は、憲法違反です。
信者の信仰の自由や財産権を強く制限する解散命令は、本来行政側と信者側の双方の主張を、裁判所が公平に裁くべきです。
宗教を理解しない裁判所が一方的に決定すべきではありません。
家庭連合の信者ですけど、なにか？新着!!
家庭連合は解散されましたが、私は信者として公表して生活し、それを理由として仕事を失ったり不利益を受けたことはありません。
政治家からは関係断絶されましたが、例外です。
人間として正しく生活していれば、そこを人々は見ているので、過度に恐れる必要はないと思います。
明日では遅すぎる Tomorrow may be too late新着!!
「明日では遅すぎる Tomorrow may be too late.」とは、今からちょうど50年前の、文鮮明総裁のワシントン広場での演説の一フレーズです。
少子高齢化問題に対する解決策は、家庭連合しか持っていません。解散という状況ですが、私たちは流されることなく、救国救世のため、今立ち上がるべきです。
日本家庭党に名称変更しました新着!!
政治団体日本の家庭を守る会は、日本家庭党に名称変更しました。
理想の家庭を築くことが、日本の社会に必要であることを、政策として有権者に選んで頂き、国政政党を目指します。他の政党ではできません。
家庭連合が解散となっても、その理念と意思は消えません。
家庭連合を「反日」と言う背景は韓国嫌い新着!!
家庭連合に対して反日だと批判する方々がいますが、その背景にあるのは韓国嫌いの感情です。日本以外で、家庭連合を非愛国団体だと批判する国はありません。
日本の信者は、韓国を信仰の祖国と考えていますが、それは家庭連合の愛国の教えと矛盾しないのです。
信教の自由を守れ！ 東大総長への手紙
東京大学は、かつて左翼学生が原理研究会を迫害しましたが、現在では東大当局が自らCARPの学内活動を全て禁止しています。禁止の理由も不明です。
東大生は卒業すると官僚、政治家、マスメディアなど各界に就職します。
誤った情報ではなく、正しい情報を伝えるべきです。
宗教を哲学する 国家は信仰心をどこまで支配できるのか
塩野谷恭輔氏と仲正昌樹教授の共著「宗教を哲学する」を読みました。
内容は、家庭連合に対する国家の対応を通して、宗教と政治の係りを考察する者です。
国家が宗教団体に対して権力を振るう事例として、家庭連合解散命令は、研究対象として歴史に残ると思います。
生き残ることこそ最大の見せ場
家庭連合の解散命令決定で清算手続きが開始して３か月になります。
その間、信者は全く減らないし、むしろ熱く燃えています。
裁判所の決定は、解散で信者を解放するためと言っていますが、間違いが証明されました。
生き残ることが、最大の武器であり、見せ場です。